Talent Development教育研修・キャリア
人財育成方針
社員一人ひとりの「おもしろおかしく」を活かし、
HORIBAのバリュー
「チャレンジ精神」
「誠実と信頼」
「卓越の追求」
の
実践に向けた育成の取組を進めていくことで、
人財という最も重要な資産の価値を最大化
していくことをめざします。
研修制度
人財育成体系
FUN HOUSE（研修センター）
「行きたくなる研修所」をコンセプトに建てられたFUN HOUSEは、非日常を味わうことができる空間となっています。一流のものに触れ、学んだ知識を知恵に変えてほしいという経営者の“おもい”が詰まった研修施設です。ラウンジに暖炉を設置するなど、リラックスした雰囲気でコミュニケーションをとることができるつくりになっており、社内のさまざまな研修やグローバル会議を実施しています。
HORIBA COLLEGE（社内大学）
「人財が企業をつくる」―自ら考えて動く人財であり続けるため、社員自らプログラムを企画し、知識や技術を伝承していく社内大学が「HORIBA COLLEGE」です。「今、必要な学びは何か」を一人ひとりが考え、多様な仲間とともに研鑽し合うことで成長の礎となり、それぞれの“おもい”の実現に向けたチャレンジを生む場となっています。
海外公募派遣制度
グローバルな舞台で“おもい”を実現できる人財をめざし、テーマ（課題）を自ら見出し、失敗を恐れず挑戦する機会を提供する社内公募制度です。1984年の導入以降、300名以上の社員が参加し、海外グループ会社での勤務経験を通じて広く国際感覚を養うことで、グローバルに活躍する人財の育成につながっています。
新入社員フォロー体制
新入社員育成プログラム
社会人になる上で欠かせない基礎的なビジネススキルはもちろん、HORIBAという舞台で個性・強み・能力を最大限に発揮、
実践できるようになるために必要な知識を同期の仲間とともに学んでいただきます。
入社時の導入研修だけでなく、専門的な知識を身につける研修やOJT、フォローアップ研修を通じて新入社員の育成をサポートしていきます。
サポート体制
HORIBAでは、新入社員が配属される部署の先輩社員（ジョブコーチ）、上司（育成責任者）、他部署の先輩社員（メンター）の三者が中心となり、組織全体で新入社員を育成する仕組みを設けています。
キャリア入社者研修
国内のHORIBAグループへキャリア採用で入社された方を対象に、これまでのキャリアの振り返りやこれからめざしたい姿を考えるための研修を実施しています。研修を通して会社理解を深め、HORIBAでのキャリアをじっくり考える機会となるだけではなく、キャリア採用による入社ならではの悩みの共有や、交流を通して部署を越えた社内の人的ネットワークの輪が広がっています。
人財開発担当のおもい
HORIBAでは、「おもしろおかしく」という社是のもと、仲間とともに学び続ける文化を醸成していくことをめざしています。FUNHOUSE、HORIBA COLLEGE 、海外公募派遣制度に込められた“おもい”にもあるように、仲間とともに学びあい、チャレンジ精神を育む機会をつくることで、一人ひとりの成長を組織としての成長につなげていきたいと考えています。
また、昔段の仕事や自己研鑽に加えて、非日常の環境の中で仲間と対話し内省することで、「自分にとってのおもしろおかしく」を探究してほしいと願っています。あなたもHORIBA という舞台で自身の強みや個性を発揮し、“おもい” を実現するために、ともに成長していきませんか？
多様なキャリアの実現
HORIBAでは、社員一人ひとりのスキル・経験・志向を活かすことを重視しており、多様なキャリアを描くことが可能です。それぞれの「おもしろかしく」実現に向けてチャレンジする舞台があります。
ベースとなる人事制度においても、共通的な能力から専門的な能力までの広い要件を総合的に見ることで、自由度をもって成長、価値を追求することを推奨しています。また、特に高度な専門領域の担い手（マイスター）や高い経営マネジメント資質を認めるコースも設けています。
多様なキャリアを実現する
仕組みの例
Career Challenge制度
新たな業務・部署へのチャレンジを通して成長し、“おもい”を実現する機会としてCareer Challenge制度を設けています。Career Challenge制度は「Open Experience」と「Free Agent」からなります。
※2025年時点の制度内容です。
Communication面談
仕事や職場環境、ワークライフバランス、今後のキャリアなど、事前にシートに記入した内容について、部署長と1on1で対話する機会を設けています。部署長とメンバー間のコミュニケーションは普段から活発に行われていますが、日常ではなかなか取り組みにくい中長期的な視点やテーマについて、じっくりと話し合う機会として活用されています。
